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立地の悪い物件の売却方法
立地は資産価値に影響を与えるひとつの要素です。駅から遠いなどの立地条件は、確かに不利ではありますが、一概に「立地が悪いから売却できない」というわけでもありません。
こちらでは立地の悪い条件や、立地以外の要素の見直し、立地が悪くても狙えるターゲット層など売却する方法について紹介していきます。
このページで伝えたいこと
- 駅から遠い・周辺に施設が少ないなど立地条件が悪い物件は売却が難しく、価格も下がりやすい傾向にあります。
- 価格設定や仲介業者の販売力など「立地以外の要因」が原因のケースもあるため、総合的な見直しが重要です。
- リモートワーカーや車移動が主な層など、立地を重視しない購入者へのアプローチが売却成功のカギとなります。
立地の悪い物件が売れにくい理由
「駅からの徒歩圏内で通勤がしやすい」や「スーパーがあって買い物に便利」「幼稚園や小学校、中学校など教育機関が揃っている」「不動産近辺の治安が良い」などのよい立地条件は、不動産購入の決め手の重要項目です。
反対に言えば、下記のような場所にある物件は購入者ニーズが低いといえます。
【立地が悪いと判断される条件】
- 最寄駅から遠くて交通の便が悪い場所
- 日用品・食品をすぐに買いに行けるようなお店がない
- 子供の教育機関が少ない・子育てしやすい環境が整っていない
- 周辺環境の治安が悪い
これらの立地条件に加え、日当たりや建物の状態(築年数や劣化など)・間取り・住居の広さなど、建物の条件が良くないと、ニーズがさらに低下して売却が難しくなります。
「立地」以外に理由はないか?意外な落とし穴
立地の悪い物件が売れにくいのは確かですが、それ以外にも売却できない原因も考えられます。買い手が決まらない空白期間を長期化しないためにも、今一度、契約内容や不動産仲介業者の販売方法などを再検討してみましょう。
相場より価格設定が高くないか
立地以外に売れない理由として考えられるのが「相場に対して価格が高く設定されていること」です。
不動産会社の中には、自社と契約してもらうために本来の適性価格以上の査定額を提示してくるところもあります。その価格を鵜呑みにせずに、条件の似ている物件の成約価格をチェックしたり、複数の不動産会社から見積もりを出してもらい、売り出し価格を見直しましょう。
仲介業者の販売方法に問題がある
長く売れない場合、立地や価格設定以外にも、不動産仲介業者の販売方法、販売ノウハウに問題がある可能性があります。
例えば下記のようなケースです。
- 広告を実施している媒体が少ない
- サイトに掲載されている画像や文章の質が悪い
- 売主への活動報告の頻度が少ない
- 適切な顧客(立地は気にしない)へのアピール度が低い
- レインズ(REINS)※に物件登録をしていない
※国土交通大臣から指定を受けた不動産流通機構が運営しているコンピューターネットワークシステム
このような場合は、仲介業者に事情を話して営業担当者を変えてもらったり、媒介契約期間の終了を待って別の仲介業者へ変更するなどの手段を検討しましょう。
売却するならリノベーションはNG!
リノベーションをしたからといって、掛かった費用の分だけ物件が高く売れる保証はありません。特に築年数20年を超えた物件は建物部分に価値が付かず、土地の価値に惹かれて購入する場合もあります。
そういった購入者は「自分好みのリノベーションにしたい」や「取り壊してから新築したい」と考えていることがあり、事前に売主がリノベーションを行ってしまうと、見込みのある購買客を逃してしまう可能性が出てきます。
立地の悪い物件はどんな人に人気?
立地の悪い物件はニーズが低いながらも、価格の安さが魅力となって欲しがるケースが存在します。
- 電車通勤の少ないリモートワーカー
- 日常的に車で移動する人
- 自分好みのリノベーションを施すために安い物件を探している人
基本的に自宅で仕事をすることが多いリモートワーカーの中には、駅に近いことよりも広めの庭や散歩ができるといった快適な環境を求める方もいます。また、自営業の方や仕事場へは車で移動する方なども駅へのアクセスは条件として二の次です。
そのような方をターゲットにして、物件や土地の魅力をアピールできれば有力な購入候補となってくれるでしょう。
立地の悪い物件の売却相談は地元の不動産会社へ
立地の悪い条件を売却したいのであれば、そういった物件の良さをアピールできる、地元のネットワークが強い不動産会社へ協力を求めるのが一番です。幾つかの仲介業者に査定を依頼し、営業担当者に相談してその対応から信頼できそうな会社を選びましょう。